賃貸物件を借りるときに、多くの物件で必要になる初期費用。

一人暮らし向けの物件なら家賃9万円はある程度、設備や環境にもこだわれる価格帯です。

一方で初期費用は家賃を基準に計算するため、比例して高額になる初期費用に悩む方も多いのではないでしょうか。

今回は家賃9万円の物件への入居に必要な、初期費用の目安を解説します。

初期費用を抑えるコツとあわせ、住まいの環境を重視するメリットについても解説していますので、ぜひ物件探しの参考にしてください。　

初期費用の目安は家賃の5～6ヶ月分

賃貸の初期費用は家賃の5〜6ヶ月分が目安といわれており、家賃9万円の物件なら45万〜54万円が相場です。

なお敷金や礼金、保証会社の利用料は家賃を基準に計算するため、初期費用の目安は家賃額によって大きく変わります。

初期費用の内訳を、詳しく見ていきましょう。

初期費用の内訳

	相場	内容
敷金	家賃×0.5～1ヶ月分	部屋の修繕や原状回復のために、退去時まで預けておく費用。修繕にかかった費用が清算され、残金は後日返金される。
礼金	家賃×0.5～1ヶ月分	大家さんへのお礼の意味を込めたもの。地域によって相場に差があり、退去時に返金されない。
前家賃	家賃×1ヶ月分	入居月の翌月分の家賃。初期費用として支払うケースが多い。
日割り家賃	入居日に応じて変動	入居当月分の家賃を、月末までの日数で日割りした費用。入居日に応じて変わる。
仲介手数料	家賃1ヶ月分×税が上限	不動産会社に支払う手数料。宅地建物取引法で上限が定められている。
保証会社利用料	管理費を含めた総家賃×0.5～1ヶ月分	滞納された家賃を立て替える保証会社の利用料。保証会社により相場は異なる。
鍵交換代	15,000～20,000円＋税	セキュリティ面から鍵交換は必須。入居時に交換する。
火災保険料	15,000～20,000円＋税	火事のほか、台風などの自然災害による損害を補償。保険会社は管理会社から指定されるケースが多い。

敷金や礼金、保証会社の利用料を家賃1ヶ月、鍵交換代や火災保険料を2万円＋税と仮定。

さらに月半ばの入居を条件に試算すると、家賃9万円の物件の初期費用は、54万8,000円です。

あくまで一般的な相場を基準にした試算ですので、金額は参考としてお考えください。

家賃9万円の物件に必要な年収

一般的に、物件を借りるのに必要な年収の目安は家賃の36倍といわれています。

家賃9万円の物件では9万円×36＝324万円が目安で、月収に換算すると約27万円です。

なお、必要な年収の目安は、部屋代のみで計算しています。

毎月の管理費や共益費も加算されるため、年収に不安がある方は家賃を抑えて検討するとよいでしょう。

関連記事▶▶賃貸の審査で必要な年収は？家賃の目安や通過のポイントを解説！

家賃9万円は手取り20万円では難しい？

月々の手取り収入に対する住居費の割合は、3分の1以下が適正といわれています。

手取り20万円の場合、本来なら家賃は6万～7万円以内に収めるのが理想的。

引っ越しで通勤や通学にかかる交通費が大きく削減され、増えた分の出費を相殺できるなら、無理なく住み続けることも可能です。

しかし削減できるものがないまま家賃9万円の物件に入居するには、適切に家計を把握しなければいけません。

月々2万円の増加を乗り切るには、具体的な節約が不可欠です。

例えば携帯電話を格安SIMに変更する、使っていないサブスクリプションサービスを解約するなど。

固定費の削減は節約効果も高く、手軽に見直せるのでおすすめです。

他にも、できるだけ外食を減らして自炊の機会を増やすなど、日常的な生活スタイルの見直しを心がけましょう。

初期費用を抑えるコツ

初期費用を抑えたい方に、次の8つのコツを紹介します。

• 敷金礼金ゼロ物件を選ぶ
• 仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ
• 連帯保証人のみで契約できる物件を選ぶ
• 月初に入居する
• 繁忙期を避ける
• フリーレント物件を契約する

それぞれ見ていきましょう。

敷金礼金ゼロ物件を選ぶ

初期費用を抑えるのに手間が少なく、効果も高いのは敷金礼金ゼロの物件を選ぶことです。

敷金礼金は家賃の1ヶ月分で設定されるケースが多いため、高額な家賃なら抑えられる金額も高くなります。

敷金礼金がゼロの理由は、大家さんが早く空室を埋めたいと考えている場合がほとんど。

物件によっては、敷金のみ設定し礼金をゼロにしているケースもあります。

敷金は退去費の修繕費用にあてられますが、礼金は大家さんへのお礼金の意味合いが強いのがその理由です。

大家さんが空室を埋めたいときは礼金を交渉できるケースも多いため、価格交渉を考えるなら敷金よりも礼金の価格で交渉しましょう。

仲介手数料が安い不動産会社を選ぶ

仲介手数料の上限は宅地建物取引法で定められていますが、下限はありません。

集客を目的に仲介手数料を低くしている不動産会社なら、仲介手数料が安く済むので初期費用を抑えられます。

期間限定で仲介手数料の割引キャンペーンを行うときもあるので、不動産会社のホームページは定期的なチェックがおすすめ。

特に不動産会社の所有する賃貸物件が掲載されたときは、積極的に検討を進めましょう。

物件の所有者がその不動産会社なら、仲介手数料が不要になり、大幅に初期費用を抑えられるためです。

仲介手数料を安くして初期費用を抑えたいなら、ぜひ日常的な情報収集を心がけてください。

連帯保証人のみの物件を選ぶ

連帯保証人のみで契約できる物件なら、保証会社の利用が任意なので保証料にかかる初期費用を抑えられます。

保証会社とは、滞納された家賃を入居人に代わって立て替える企業。

督促の手間をかけずに確実に家賃を回収できるので、最近では全体の8割の物件で、保証会社の利用が必須になっています。

しかし入居人を早く見つけたいなどの理由で保証会社の利用を条件にせず、連帯保証人のみで契約可にする物件もあります。

ただし連帯保証人のみで契約できる物件は数が少ないため、不動産会社の担当者に相談しながら探すのがおすすめです。

月初に入居する

不動産会社によりますが、入居日を月初にすれば、初期費用に含まれる前家賃と日割り家賃を抑えられます。

前家賃は賃貸物件の契約でよく使われるもので、翌月分の家賃を初期費用に含めて、一括で支払う方法です。

入居日が15日の場合を例にすると、月末までの日割り家賃と翌月分を合わせ、1.5ヶ月分の家賃を先に支払います。

前家賃は翌月分の家賃の先払いなので、支払ったからといって損をしているわけではありません。

支払うタイミングをずらした形ですが、初期費用としてまとまった出費を減らしたい方にはおすすめです。

繁忙期を避ける

初期費用を抑えるために価格交渉を検討しているのなら、繁忙期は避けましょう。

賃貸業界の繁忙期は1〜3月の新生活シーズンと、9〜10月の転勤シーズンの年2回。

この時期は良い条件の物件も多いですが、入居希望者が多いため価格交渉がしにくいです。

初期費用を少しでも抑えたければ、繁忙期以外に引っ越しするのがおすすめです。

フリーレント物件を契約する

フリーレント物件とは、あらかじめ定められた一定期間、家賃が無料になる物件のこと。

多くの場合、空室を少しでも早く埋めたいときに導入されます。

無料期間は物件により異なりますが、平均は1ヶ月間、長くても3ヶ月間までが一般的です。

フリーレント物件なら、新居と旧居の契約期間が重なってしまう二重家賃の状態でも、負担を軽減できます。

賃貸から賃貸へ引っ越しをする方には、特にメリットが大きく感じられるでしょう。

ただし、フリーレント物件の契約で、注意したいのが「短期契約違約金」。

これは事前に定められた期間内に解約すると、違約金がかかってしまう仕組みです。

違約金がかかる期間は1〜2年が多く、物件によって異なります。

短期で引っ越す可能性がある方にとってはリスクが高くなるため、フリーレント物件は避けた方がよいでしょう。

初期費用を抑えるときの注意点

初期費用を抑えるには、注意したいポイントが3つあります。

• 退去費用が高額になる
• 入居日の月末に家賃の支払いが発生
• 保証会社が利用必須のケースもある

それぞれ見ていきましょう。

退去費用が高額になる

初期費用に含まれる敷金は、退去時の修繕や原状回復に使うための預かり金です。

敷金ゼロだと預かり金がないため、退去時の修繕にかかった費用が実費で必要になることも。

退去費用の取り扱いは物件ごとに異なるため、契約書の確認が不可欠です。

物件によっては敷金として徴収せず、退去時にクリーニング費用を請求すると明記したものもあります。

敷金ゼロの物件を検討するなら、退去時の費用についても契約前によく確認しましょう。

入居月の月末に家賃の支払いが発生

前家賃は翌月の家賃を前払いする仕組みなので、初期費用で前家賃を支払っていれば、入居後しばらくは家賃の支払いが発生しません。

前家賃を支払っていなければ、入居月の月末にすぐ家賃の支払いが発生します。

初月から滞納すると後の信用を大きく損なうため、家賃分の費用は必ず確保しておきましょう。

保証会社が利用必須のケースも

敷金は、万が一家賃を滞納してしまったときの補填費用としても扱われます。

敷金ゼロだと補填できる費用がないため、入居条件で保証会社の利用を求めるケースが多いです。

敷金ゼロは初期費用を抑えたいときに有効ですが、退去費用が高額になったり、保証会社の利用が必須になったり、注意すべきポイントも多いです。

支払いのタイミングをずらしているという認識を忘れずに、契約書をよく読んで物件を決めてください。

家賃9万円は贅沢？あえて選ぶメリットとは

家賃は毎月発生するので、収入とのバランスを考え、無理のない金額で決めるのが大切です。

しかし中には他の出費を節約してでも、あえて家賃9万円の物件を選ぶ人もいます。

住環境にこだわり、家賃9万円の物件を選んだ場合のメリットを見てみましょう。

住人の民度が高くなる

特に賃貸物件において、家賃の高さは住人の民度の高さに比例します。

家賃9万円の物件に必要な目安年収は324万円。

月収換算で約27万円なので、安定した職業に就き一定の収入がなければ入居できません。

落ち着いた住環境を求めるならば、住人の民度の高さを重視し、多少の家賃負担は許容するのもよいでしょう。

家で過ごす時間が好きになる

立地にもよりますが、一人暮らし向けで家賃9万円の物件は設備が充実し、快適に過ごしやすい物件が多いです。

自然と家で過ごす時間が増えて無駄な外食をしなくなり、家賃が増えても他の出費を減らせる可能性も。

無理のない家賃設定は何より大切ですが、自分が住まいに何を求めるかを重視して、物件を選ぶのもよいでしょう。

まとめ

家賃9万円の物件にはまとまった初期費用が必要ですが、設備や環境が整い、魅力的な物件が増える価格帯でもあります。

初期費用は含まれる項目が多く、支払い項目を減らして出費を抑えるのも可能です。

しかし退去時に追加費用が発生するケースも多いため、タイミングについては自身の資金状況をもとに、慎重に判断してください。

初期費用を抑えた物件が希望なら、不動産会社の担当者へ相談がおすすめ。

自分の希望と資金状況を適切に把握し、負担を抑えて無理のない新生活をスタートさせましょう。

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